当社は「価値ある技術創造で社会を豊かにする」を経営理念に掲げ、世の中に必要とされる革新的なシステムを提供し続けます。医療分野などにおいてイノベーションを提供する企業として、我々自身が心身ともに健康で働くことのできる職場であること、そして従業員が健康であることが重要だと考えます。当社は働きがいのある職場環境を提供することで、従業員のモチベーションや生産性の向上を図り、すべての従業員が安心して生き生きと働ける職場を目指し、全社一丸となって健康経営に取り組んでまいります。
従業員一人ひとりが健康で充実した生活を送ることができるよう、健康診断やメンタルヘルスケアなどを積極的に実施します。これにより、病気の予防や早期発見・早期治療を促進し、健康リスクを低減します。
健康経営を通じて従業員のエンゲージメントやパフォーマンスを向上させることで、生産性の向上や業務効率化を実現します。また、ワークライフバランスを推進し、従業員が長期的に意欲をもって働き続けられる職場環境を構築します。これにより、企業全体の競争力を強化し、市場における持続可能な成長を図ります。
健康経営に取り組む企業としての認知度を高めることで、優秀な人材の確保や企業のブランド価値向上に繋げます。
地域社会や取引先、顧客に対しても健康経営の重要性を発信し、健康づくりの普及に貢献します。これにより、地域社会全体の健康意識の向上や健康なライフスタイルの定着を促進します。
当社は、これらの目的を達成するために、全社を挙げて健康経営を推進し、活力に満ちた職場環境の実現を目指してまいります。
当社の健康経営推進体制は、代表取締役を委員長とするサステナビリティ委員会によって運営されています。年2回、開催されるサステナビリティ委員会では、従業員の健康状況や職場環境の改善策について多角的に議論し、具体的な施策を策定しています。
討議決定された対応方針は、サステナビリティ委員会から取締役会に報告されるのと同時に、サステナビリティ事務局を通じて従業員へ情報を共有することにより、健康経営の方針や活動が組織全体に浸透し、継続的な改善が図られます。
健康診断は、法定健診に加え35歳、40歳 、45歳 、50歳 、55歳 、60歳になる従業員に人間ドックの受診を推奨しており、会社から人間ドックの補助が支給されます。従業員の希望に基づき、産業医との面談も実施しております。
法定健診に加え、保険適用年度に婦人科健診の受診を推奨しています。
全従業員を対象としたeラーニングにおいて、「セルフケアについて」の受講を義務付けており、管理職に対しては、「メンタルヘルスについて」の受講を必須としています。
年1回実施されるストレスチェックにて、高ストレス者に該当する場合は、産業医との面談を案内します。
NO残業デーの実施、時間外労働の予防としてアラートの設定、複数定時制※、サバティカル休暇の導入
2023年4月1日より、所定労働時間を1日あたり8時間から7.5時間に変更
※複数定時制とは
当社は、一般的なフレックスタイム制と同等の勤務制度である「複数定時制度」を導入しています。インフルエンザの予防接種の補助
懇親会への補助、クラブ活動への補助、1on1ミーティングの実施、社内報発行
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